日経新聞 広告とは、今更聞けない広告の特長、料金、広告サイズ等を徹底解説

#広告コラム

2018.12.08

日経新聞とは、株式会社日本経済新聞社より発行されている全国紙です。
日経新聞社は社員数3,021人(2017年12月末)、本社を東京、大阪に構え、
名古屋、西部支社、札幌支社、神戸支社、京都支社と5つの支社があり、
全国54拠点の支局からなっています。
昨年度の売上高は1,872億円(2017年12月期)になります。

今回、日経新聞の広告に出稿を検討される際に必要な最低限の情報を紹介させていただきます。

日経新聞の読者層

日本経済新聞は経済分野のニュースに強く、「情報量が多いこと」、
「ニュースの専門性が高いこと」に定評があります。
ビジネスパーソンに広く支持されているので、「周囲が読んでいるから話が合わせやすい」や
「知っておくべきニュースがわかる」と、高い評価を得ています。

『日経メディアデータ』より(2018年11月 現在)

日経新聞の読者の年齢、職業の分布は次のとおりです。
【年齢】
29歳以下:15.6%、30代:16.1.%、40代:24.2%、50代:21.5%、60代:22.6%。
最も多い読者層は、40代であるものの40~60代の割合は68.3%となり、
その比率は20%~25%の間で推移しているため、日経新聞で広告を出稿すると、
40代~60代へ広く情報を届けられていることが分かります。

『日経メディアデータ』より(2018年11月 現在)

【役職】
役職別に調査したデータには、産経新聞の読者の41.7%が
係長クラス以上の役職をもつ読者であることが分かります。
特に役員・事業部長クラスは読者全体の12.3%となっており、
企業の購買に関わる意思決定に影響力をもつ層へのアプローチができる事がわかります。

『日経メディアデータ』より(2018年11月 現在)

そのため、社会的地位の高い読者も多く、
日経新聞の読者の金融資産は49.6%が1,500万円以上となっています。
日経新聞読者の74.2%が日経新聞以外の新聞を併読していない読者ということから、
日経新聞でしかリーチできない読者が74.2%いると分かります。
そのため、日経新聞で広告を出稿すると、
企業の購買に関わる意思決定に影響を与える層や
金融資産1.5千万円以上の社会的地位の高い層へ情報を伝えやすいことが分かります。

『日経メディアデータ』より(2018年11月 現在)

日経新聞の部数

日経新聞の朝刊は全国に約242.2万部、夕刊は一部地域に約115.2万部発行されています。

各約版ごとの発行部数は以下の通りになります。(2018年6月時点)
・北海道版
(朝刊)約3.9万部  (夕刊)発行なし
・東京本社
(朝刊)約144.5万部 (夕刊)約70.4万部
・大阪本社版
(朝刊)約61.8万部  (夕刊)約31.9万部
・名古屋支社版
(朝刊)約17.1万部  (夕刊)約9.2万部
・西部本社(九州+山口)
(朝刊)約14.9万部  (夕刊)約3.6万部

宮城、東京、神奈川、愛知、三重、京都、大阪、奈良、兵庫、
和歌山、福岡、佐賀、熊本、などの計22エリア(県)、いずれも都市部、
又はその周辺エリアで発行されています。

『日経メディアデータ』より(2018年11月 現在)

日経新聞の閲覧率

日経新聞は、一般紙と比べると経済や金融、経営、
市況などとビジネスに連なる情報を提供しております。
そのため、行動の判断材料や情報収集源の一つとしてビジネスの中核層から支持を集めており、
閲読率74.9%と高い数値を持ちます。紙面に掲載される広告もBtoCに留まらず、
BtoBの広告も掲載され、企業の購買に関する意思決定に影響を与えているメディアでもあります。
日経新聞から得られる情報は、「信頼できる情報源である」、
「ビジネスに役立つ」、「取引先との話題作りになる」などと高く評価されています。

『日経メディアデータ』より(2018年11月 現在)

日経新聞の広告料金

日経新聞で広告を出稿する場合、
全国に発行される朝刊と都市部と周辺地区に発行される夕刊、
各地域ごとに発行されている版ごとのものと、
予算と商材の商圏に合う地域を考慮しながら広告を検討できます。
日経新聞の朝刊(全国版)には、2段1/2~15段、記事中、
突き出しなどといった広告枠があり、
最も小さい広告枠は「突き出し / 57.9万円(税別) / 52.5mm×66.5mm」、
最もサイズの大きな広告枠は「2連版(見開き2P)/786.5mm×512.5mm」となっています。
カラーで出稿する場合や広告が掲載される面を指定する場合は別途料金が必要になります。
掲載面を指定する場合は、株式会社ビデオリサーチにより運営されている
『新聞広告共通調査プラットフォーム J-MONITOR」』
http://www.j-monitor.net/data-plate-list/2018/10789/
から広告面別の接触率のデータを見ることができで、
どの面に掲載すれば最も良い反響がでるか、その一つの指標として活用できます。

「日経新聞 朝刊全国版 料金表」より
https://adweb.nikkei.co.jp/paper/ad/index.html

新聞広告共通調査プラットフォーム「J-MONITOR」
http://www.j-monitor.net/data-plate-list/2018/10789/

また、新聞折込で広告出稿する場合、日経新聞の配布ネットワークを活用して、
エリアを絞った無駄打ちの少ない広告展開が可能です。
チラシを配布する地域により料金設定が異なりますが、
ここでは一都3県でチラシを配布した場合の料金を紹介します。
A4サイズのチラシ1枚を配布する場合、
チラシ1枚あたり(厚さ:110kgまで)の配布単価は@3.30円~@4.80円(税別)となっています。
都内で配布する場合、4万部未満の配布部数だと別途4千円の支払いが必要となります。
他にも別途支払いが必要になるケースがあるので、折込広告の営業担当の方と確認しつつ、
日経新聞が独自に集めた地域マーケット情報(ターゲット人口や市場規模など)、
道路地図、鉄道路線、新聞販売店境界地図などの地域ごとの
データなどの統計データを集めてもらいながら、広告展開の打合せをすることがオススメです。
地域ごとの配布部数については、『日経PR 折込広告 枚数表・料金表』(http://www.nikkeipr.co.jp/advertise/number_copy.html)より各地域ごとに、
どのくらいチラシを配布できるか確認できます。

「日経PR 新聞折込広告 料金表」(首都圏版)より
http://www.nikkeipr.co.jp/wp-content/uploads/2016/12/price_shutoken.pdf

まとめ

日経新聞は、企業の購買に関する意思決定者リーチできる新聞です。
経済や市況、金融なことができます。約75%の高い閲読率を有しており、
日経新聞でなければリーチできない層が多くいます。
掲載されている情報の信頼度や支持も高いので、
ホワイトカラー層を中心とした読者から社外や
社内のコミュニケーションツールとして用いられています。
一般社員以上の役職を持つ読者や保有資産1500万円以上の読者へリーチできるので、
高級商材の広告とも相性がよく、BtoCの広告だけでなく、
BtoBの広告も豊富なので、様々な小企業の広告実績があります。
この機会に日経新聞で広告出稿を検討されてみてはいかがでしょうか。

 

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