従来のエリアマーケティング手法である新聞折込やチラシ、ポスティングなどに加えて、
現在注目を集めているのが「位置情報広告」です。
昨今、スマートフォンやタブレットの急速な普及とともにGPSやWi-Fiスポット等から
利用者の位置情報をおおまかに特定し、取得した位置情報を利用して
効率の良いエリアマーケティングを導入する企業が増えています。
ここでは、位置情報広告とは、どのような仕組みなのか、メリットやデメリットをご紹介します。
記事後半では、位置情報広告の広告費や活用事例についても合わせてお届けしますので、
位置情報広告の導入をお考えのマーケティング担当者の方は、ぜひご覧になってください。
目次
位置情報広告とは
位置情報広告とは、スマートフォンやダブレット等のGPSやWi-Fiスポット、
最寄りの基地局のデータを取得し、これによりユーザーの現在地を把握、
現在地のユーザーに合わせた広告を配信すること。
たとえば、SNSを利用しているときにお住まいの地域に合わせて
住宅展示場の広告など近隣施設の広告が表示されることはありませんか。
まさにあの広告こそが、位置情報広告になります。
事前にユーザーの位置情報を特定しているため、居住地や現在地に適した広告を提供することが可能。
位置情報広告の市場規模について
出典：CA,O2O広告の市場規模を調査/2019年は405億円、
2024年には2,586億円に到達見込み｜MarkeZine
https://markezine.jp/article/detail/31218
ここでは、位置情報広告の市場規模についてお届けします。
上記図は、サイバーエージェントとデジタルインファクトが共同で行った
「店舗集客型デジタル広告（O2O広告）」の市場動向調査を表したものです。
（調査期間は2019年3月〜5月）
店舗集客型デジタル広告とは、GPSやWi-Fi等の位置情報を利用して、
店舗を持つ企業へ来店促進を目的とする位置情報広告のことです。
図をご覧になるとおわかりいただける通り、位置情報を利用した広告は、
大手企業をはじめ小売店、飲食チェーン、食品、家電などありとあらゆる業種に導入され、
今後もその市場規模は右肩上がりに成長すると見込まれています。
具体的には、2020年には「608億円」、
らに2024年には約4倍以上の「2,586億円」規模に到達する見込みです。
今後もより位置情報を利用した実店舗への集客戦略は加速しそうです。
位置情報広告の仕組み
ここでは、位置情報広告の仕組みについてお届けします。
冒頭でもお伝えしました通り、
位置情報広告はインターネット上のIPアドレスや、スマートフォンやタブレットのGPS、
さらには最寄りの基地局などの位置情報をもとにユーザーの居住地や行動範囲を特定します。
もちろん個人情報保護の観点から、ユーザーが特定されてしまうような情報は取得しないのが大原則です。
このように、 GPSやWi-Fiなどの位置情報活用の仕組みを利用して配信されています。
位置情報広告のメリット・デメリット
ここでは、位置情報広告のメリットやデメリットについて詳しくご紹介します。
自社のマーケティングに導入を検討中の方もぜひご覧になってください。
位置情報広告のメリット
全国40万ヶ所にあるWi-FiスポットやGPSを利用してより詳細なターゲティングが可能
位置情報広告の最大のメリットですが、
全国にあるWi-FiスポットやGPSなどを利用して明確なターゲティングが可能な点です。
たとえば、ハンバーガーショップのWi-Fiスポットにアクセスするユーザーの
「検知時間」と「検知頻度」のデータを取得すれば、
ファーストフードを利用するヘビーユーザーがどの程度いるのかを把握できますよね。
そのほかにも、これらのデータを活用することで、
検知場所と普段居住しているエリアのギャップを判断できるため、
国内旅行に行かれるユーザーの把握などに役に立ちます。
過去のユーザーの行動履歴を把握できる
位置情報広告を利用すれば、検知時間や検知頻度などから過去どの程度、
店舗を利用したのかなど行動履歴をある程度把握することが可能です。
たとえば、行動履歴に
「エステ店」、「フィットネスクラブ」、「ネイルサロン」などの利用頻度が多い場合、
美容やコスメ、ボディメイクに関心があるユーザーであることがわかります。
これらのユーザーには、関連するエステ店の情報やコスメ、
フィットネスクラグの広告を配信すれば実店舗への来客率アップにつながるというわけです。
顧客となりそうな人が、どの程度近隣店舗を利用しているのかを知れるのは
効率の良いエリアマーケティングにつながりますね。
位置情報広告のデメリット
続いて、位置情報広告のデメリットになります。
効果検証には専用ツールかGoogleアナリティクスの導入が必要
位置情報を利用して店舗への来客促進効果がはかれるのが最大のメリットでしたが、
位置情報広告の効果検証にはGoogleアナリティクスや専用ツールが必要です。
もちろん来店ベースであれば計測は可能ですが、
Web広告からの効果を正確に判定したい場合には、上記も検討してください。
セグメントの条件を絞り込みすぎると配信されにくい
位置情報広告は、ユーザーのリアルタイムでの位置や過去の行動履歴を参考にして、広告配信を行います。
広告をよりピンスポットのユーザーに届けたいからと、
セグメントの条件を絞りこみすぎると広告最低ロットとの関係上、配信ができなくなる可能性が高いです。
つまり、ある程度のボリュームで配信がヒットするように対応しなければなりません。
位置情報広告の広告費の相場観
位置情報広告の費用は、配信プランなどによりますが、最低出稿費用としては、30万円が目安となります。
そのほか、インプレッション課金型の場合の目安は、1,000回表示させるのに500円ほど。
クリック課金型の場合には、1クリックあたり200円が相場となります。
広告費は、上記の通りですが、配信までのスケジュールについてもお送り致します。
位置情報広告の配信スケジュールは、お問い合わせから内容等の打ち合わせ、
クリエイティブ制作を含めて、コンバージョンタグの設置など様々な準備段階があり、
目安は最短でも2週間です。
なお、位置情報広告の出稿費用は、
取り扱う商材やスケジュール等でも大きく異なりますので、一概には言えないのが現状です。
位置情報広告の活用事例
ここでは、位置情報広告における活用事例をご紹介します。
位置情報広告は、小売店や食品、アルコールメーカー、
消費財、家電などありとあらゆる業種と相性が良い広告になります。
それだけに、活用事例を参考に自社のマーケティングに役立ててみてください。
株式会社イトーヨーカー堂
株式会社イトーヨーカ堂では、自社キャンペーンである「ハッピーデー」の告知で、
位置情報を利用した動画広告を配信しました。
今回の位置情報広告のターゲットは、1都3県にある各店舗の5km圏内にいる買い物客です。
買い物客のうち、スーパーやドラッグストアのチラシ閲覧者に集中的に広告を投下。
この結果、1都3県の25〜49歳の女性ユーザー全員に広告を配信したときと比較し、
動画再生完了率は1.6倍にもアップしたそうです。
また、キャンペーンページへのCTRは1.9倍も反応があったとのこと。
このように、的確に見込み客へ広告を届けることができれば、高いCTR、CVRを実現可能。
参考：活用事例｜シュフー・オーディエンス・ターゲティング・アド
http://www.shufoo.net/biz/example/sata/case.html#_ebcv=3kxCAMrX.liskul2so.1
新築分譲マンション
次にご紹介するのは、新築分譲マンションのレスポンス率を高めた事例になります。
新築分譲マンションのマーケティングでは、
これまで新聞折込やチラシによるエリアマーケティングにて販促をしてきました。
しかし、これら既存の対策では十分な成果をあげられなかったため、
ヤマトダイアログ&メディアの「ピンポイントダイアログ」を導入。
ヤマトダイアログ&メディアは、みなさんご存知のクロネコヤマトグループの、
ダイレクトマーケティング、エリアマーケティングサービスを提供している企業です。
今回、新聞折込やチラシに代わり位置情報を利用し
「物件の最寄駅および沿線の賃貸住宅に住む、世帯年収700万円以上、
さらにお子様をもつ25〜39歳」をターゲットにしました。
セグメントをしっかりと行い、ピンスポットにDMを送信したところ、
資料請求や来場、購入を含めたレスポンス率が大幅に向上したそうです。
ターゲットを確実に絞り込める位置情報広告は、広告費用を最適化する意味でもおすすめ。
参考：ピンポイントダイアログ｜ヤマトダイアログ&メディア
http://www.yamato-dm.co.jp/media/kuroneko_area/md-01_03_pinpoint.html
まとめ
位置情報広告を利用すれば、ユーザーの現在地や過去の行動履歴をもとに、
詳細なターゲティングが可能です。
これまでの、チラシや新聞折込などのエリアマーケティングでは対応できない
ピンスポットな訴求ができるため、
Web広告から店舗への集客をしたい場合には費用対効果も高く注目されています。
ぜひ活用事例なども参考に、位置情報広告の導入を検討してみてはいかがでしょうか。
