【完全保存版】通販広告で使われるメディア媒体総まとめ!通販広告視点で解説

通販広告とは 、実店舗を常設しない通販会社にとって店舗販売における店舗の代わりの
売り場になり、インフォマーシャル、ラジオ広告、新聞広告、雑誌広告、スマホ・ネット広告、
同封広告等のさまざまな広告を活用して「新規見込み顧客の獲得」を行うこととなります。

通販市場は年々その規模を拡大させており、日本通信販売協会(JADMA)の調査(※)では、
その市場規模を8兆円(前年比:8.3% 増)規模の市場へと拡大し、
10年前と比べると約2倍の規模にまで膨らみ、20年以上一貫して増加傾向にあります。
※ JADMA「2018 年度通販市場売上高調査」より
https://www.jadma.or.jp/pdf/2019/20190821press2018marketsize.pdf

このように市場規模を拡大し続ける通販業界では、効率的に新規を獲得し、
トライアル商品から本商品(定期購入)へつなげていくことが課題となっています。
健康食品、通販食品、通販化粧品、通販雑貨、アパレル通販などと多彩な商材で、
ネットからリアルに至るまで様々な媒体で通販会社の目的に応じたプロモーションが実施されています。

通販広告で良く活用されているネット媒体でいえば「アフィリエイト」や「リスティング」、
「ディスプレイ(ネットワーク)」、 「SNS」などが挙げられ、
リアルの広告媒体では、「マス広告」とよばれる「テレビCM」、
「新聞広告」など媒体や「SP広告(ニッチメディア)」とよばれる「会員誌」、
「フリーペーパー」、「同封・同梱広告」などが挙げられます。

ここでは、通販広告で活用できるそれぞれの媒体の特徴やメリット・デメリットを解説させて頂きます。

インターネット広告

はじめにインターネット広告から解説させて頂きます。
通販に利用されているもので主流の広告ですと、アフィリエイトやリスティング、
ディスプレイ、SNSなどが挙げられます。
成果報酬の広告展開を行えるものが多く、低コストからの出稿ができるものもあります。

アフリエイト広告

ブログなどのアフィリエイトサイトに広告を貼り、リンクのクリックや商品の購入などの
アクションが生じた場合に広告費が発生する成果報酬型の広告手法を指します。
広告用のリンクテキストやバナー画像での誘導が主流です。

アフリエイト広告のメリット

1)リスク無く広告が展開できます

アフィリエイト広告は、サイトを訪問したひとがアクションを起こさなければ、
広告費が発生しないので比較的低コストかつリスクがない状態で広告を展開できます。

2)幅広いメディアで商材を露出できる

アフリエイト広告が出稿できるWEBサイトは、規模の大きなメディアから
個人の小さなWEBサイトまで様々なメディアがあります。
そのため、アフリエイターに商材が選ばれれば、
多くのユーザーに広告を配信し見込み顧客の獲得ができます。

アフリエイト広告のデメリット

1)広告配信が不十分になることがある

アフリエイト広告にはアフリエイターが商材やサービスをピックアップするため、
アフリエイターが商材を選択しない可能性があります。
成果達成や報酬金額の見込めないものであれば、
アフリエイターから効率が悪いと判断され、広告が発信されなくなる可能性が高いです。

2)誇張表現や望まないイメージで紹介されることがある

広告主の商材がアフリエイター主導で紹介されるようになるため、
「◯日で◯kg痩せた!」といった誇張表現や広告主の掲げるブランドイメージを損なう内容で紹介される可能性があります。

リスティング広告

グーグルやヤフーなどでワード検索をした際に検索ワードと連動して
広告が表示される検索連動型の広告媒体です。
広告単価は入札額はキーワードにより異なります。

リスティング広告のメリット

1)商材に関心が高いユーザーへ広告を配信できる

リスティング広告では、特定の項目を検索したユーザーへ広告を配信できます。
検索したワードに対し、関連性が高い内容の広告が表示されるので、
その商材の関心が高いユーザーへのリーチでき、高い反響を期待できます。
(検索ワード:通販 化粧水 → 広告:保湿化粧水、ハンドクリームなど)

2)手軽に広告を配信ができる

1クリック◯円といった形式で特定のキーワードごとに広告費が設定され、
クリック数に応じて広料金が発生します。
また、上限予算を決めることができるため、
クリックされすぎて広告費が膨らんだというリスクもございません。
手軽にはじめるには最適な広告手法になります。

リスティング広告のデメリット

1)ブランディング広告には不向き

リスティング広告は、関連性のある検索ワードを検索するユーザーへ
広告がリーチするといった特徴があり、
予め設定した検索ワード以外で検索したユーザーに広告をリーチさせることができません。
認知が低い商材であれば、検索されづらくなるので認知を上げるには、
オンラインとオフラインを併用して広告を展開する必要があります。

2)広告運用の知識や技能が必要

リスティング広告で高い広告効果をあげるには、
入札調整やクリエイティブの改善などを行っていく必要があります。
技術のアップデートが早いため専門知識も求められます。
そのため、効果的なリスティング広告の運用には
自社で運用するよりも専門家に任せた方がよいです。

ディスプレイ広告

『ディスプレイ広告』は、WEBサイトやアプリなどで
予め設けられている広告枠に表示される広告です。
『リスティング広告』が検索項目に関連する広告が表示されるのであれば、
『ディスプレイ広告』は、WEBサイトやアプリなどの掲載内容に関連する広告が表示されます。

ディスプレイ広告のメリット

1)潜在的な欲求を持つターゲットに訴求できる

WEBサイトやアプリなどの掲載内容ごとに分類された読者像(ターゲット属性)を基に
広告が配信されるので、潜在的な欲求を抱えるターゲットにも商材を訴求できます。
特定の悩みや課題に気付けていないユーザー潜在的なニーズを掘り起こし、
レスポンスへ繋がりやすくします。

2)クリック単価が安い

検索広告と違い、クリック単価が傾向にあります。
ビックワード保険、英語教材などのキーワードの場合、
1クリックにつき数百円かかりますが、ディスプレイ広告なら数十円で出せるケースが多いです。
同じ広告予算で多くのユーザーを集客できる可能性があります。

ディスプレイ広告のデメリット

1)レスポンス獲得までの時間がかかる

ニーズが顕在化しているユーザーへ広告が配信される「リスティング広告」と比べ、
「ディスプレイ広告」では潜在的なニーズを抱える広範囲のユーザーを含めた
広告配信となるので、即アクションにつながるのでなく、
広告への複数回の接触の中でニーズを醸成し、アクションを誘発させます。
そのため、ディスプレイ広告と比べ、
ターゲットのアクションを引き出すのに時間がかかります。

2)改善のための効果測定や評価が難しい

ディスプレイ広告では、テキスト広告だけでなく、
バナー広告やレスポンシブ広告(画像と文章を組み合わせた広告)など、
様々な手法でユーザーへアプローチします。
広告効果を検出できるまでの時間がかかるだけでなく、
複数のクリエイティブを鑑みた多角的な分析が求められるので
広告施策の改善点の特定が難しいといった特徴があります。

SNS広告(facebook、LINE、Instagramなど)

SNSには、facebook、LINE、Instagramなどと様々ながあり、
それぞれの媒体ごとにリーチできるターゲットの属性や特徴が異なります。
中心となるユーザーは10代~40代といった世代になり、
これらのユーザーがアクティブに情報を拡散しています。
情報を拡散することで企業や商材の認知を高めて売上へ繋げたり、
ブランディングを展開したりと目的に応じたプロモーションが実施されています。

SNS広告(facebook、LINE、Instagramなど)のメリット

1)ピンポイントなターゲティングが可能

『SNS広告』はそのプラットフォームに蓄積されているユーザーデータを基に
『性別』、『年齢』、『地域』、『関心が高いジャンル』、
『言語』などと様々な項目から商材と相性がよいと見込まれるターゲットを選別し、
ピンポイントに広告を配信することができます。
これらのターゲティングを利用し、潜在的なニーズが期待できるユーザーを狙って、
広告を配信することも可能です。

2)ユーザー主導の情報拡散(いいね、シェアなど)

タイムラインに表示された広告を「いいね」や「シェア」などの機能で
ユーザーが情報を発信すれば、広告ではなく「通常の投稿」としてそのユーザーの
フォロワーのタイムライン上に広告が表示されるようになります。
SNS上で交流のあるユーザーからの投稿なので、
他のユーザー(フォロワー)に情報が受け入れやすく、その投稿が拡散により、
話題性のあるものとなれば他のメディアでも紹介され、
メディアを跨いだ除法発信へと拡大することもあります。

SNS広告(facebook、LINE、Instagramなど)のデメリット

1)炎上のリスク

SNSでは、クリエイティブのデザインや文章の細かいニュアンスなどきっかけとなり、
本来意図したカタチで情報が伝わらずに投稿が炎上してしまうことがあります。
企業イメージを損なわないためにも事前にSNSに詳しい第3者のチェックなどで
誰かが不快に感じてしまう内容でないか確認するようにしましょう。

2)運用・評価・測定などの知識や技能が必要

SNS広告は、ターゲットを細かく設定できますが、
その施策で期待した広告効果が得られているか。
SNS広告で高いレスポンスを獲得するには、
広告予算やアプローチ手法が適切であるかなどと、実施した広告施策を適切に評価し、
プロモーションを細かく改善する必要があります。

マス広告

『マス広告』とは、「4大マスメディア(テレビ、新聞、雑誌、ラジオ)」を
用いた広告手法を指します。マス(mass:大衆・群衆)の意味の通り、
一般世帯へ広く情報を発信できるため、
商材の認知拡大を図るブランディング広告で活用されています。

テレビCM

テレビCMのメリット

1)情報伝達速度が速く、情報の刷り込みを期待できる

テレビCMで情報を発信すれば、
CMが放映された時間にテレビを視聴している世帯へ情報を訴求できます。
一度に不特定多数の視聴者へ広く商材の情報を広く発信できるので
情報の伝達速度が速く、繰り返し同じCMが複数回流れるので商材への関心を高めたり、
企業イメージを刷り込んだりするといった効果を期待できます。

2)映像による情報伝達でイメージが伝わりやすい

CMは30秒程度の短かい時間に単独の情報を発信できます。
音声、映像、文字と五感に伝えられる情報が多いため、
視聴者の感情を刺激しつつ商材の情報を刷り込むことができます。
また、映像を通して商材のイメージを伝えることができるので、
消費者と広告主のイメージが共有されやすく、
ブランディング力が強いといった効果があります。

テレビCMのデメリット

1)効果測定が難しい

TVで広告を流すという特性のため、直接問い合わせ件数を集めたり、
LPへ誘導したりといった売上に繋げるための広告展開が難しく、
広告主からの一方的な情報発信で留まってしまいやすいといった傾向がみられます。

2)意図的に回避されやすい

テレビCMは、番組の合間に流れる特性があるため、
CMになったらリビングから離れてトイレや近所のコンビニへの買い物などで
画面から目を離されたり、録画機器の機能でCMをジャンプされたりと
広告を回避されやすくなっています。
そのため、商材の情報だけを発信するのではなく、
話題性のあるタレントの起用や話題になりやすいような
クリエイティブを制作するといった工夫が必要です。

3)不祥事によるリスク

近年の不倫騒動や納税申告漏れなどのタレントの不祥事が発覚すると、
企業イメージの低下を回避するためにCMの放映を打ち止めにするケースが増えています。
特にテレビCMは、話題になった番組の出演タレントなどが起用されやすく、
ブランディングのために流したCMが不祥事などで
意図しないイメージを視聴者へ植え付けてしまうことがあります。

新聞広告

新聞広告のメリット

1)可処分所得に余裕があるシニアにリーチできる

年金暮らしのシニアの中でも、お金に余裕のあるシニア層が
新聞を購読していることと、広告費を部単価ベースで考えると安いため、
良い条件で広告を実施できると、
見込み顧客の獲得件数が多く、高い費用対効果が見込めます。

2)件数を数多く獲得できる

新聞の部数が減っていることは間違いないのですが、シニア層に関して言えば、
圧倒的なリーチ力になります。日本全世帯数の50%をカバーしており、
シニア層となると更にカバー率が高くなります。
全国紙なら数百万部の発行部数のため、新規見込み顧客を一気に獲得することができます。

新聞広告のデメリット

1)新聞未購読世帯の増加している

ネットメディアやSNSなどの無料で情報を集めることができるメディアが増加により、
新聞未購読世帯が増加の一途をたどっています。
その発行部数(※)は2000年から2019年にかけて7割程度に減少し、
1世帯あたりの発行部数は常に1.00を上回っていましたが、
2019年時点で0.66まで低下しており、今後も情報発信力の衰退が見込めます。

※参照:新聞の発行部数と世帯数の推移
https://www.pressnet.or.jp/data/circulation/circulation01.php

2)新聞を読まない年代が広がっている

新聞を読まなくなる層が広がっています。
10代~40代を中心に新聞を読まなくなってきているので、
このターゲットに対して新聞広告でリーチするのは非常に難しくなっております。
完全にNGではないのですが、他のメディアと併用して広告展開をしていく必要があります。

雑誌広告

雑誌広告のメリット

1)ターゲット属性を意識した広告を展開できる

雑誌は、それぞれの媒体ごとに掲載している情報の『テーマ』が設けられており、
読者は特定のテーマに関連する情報を収集するために雑誌を購読しています。
そのため、掲載内容に関連する商材 であれば、
読者の関心を集めやすく、広告効果を期待できます。

2)閲読率が高く、長期間保存されやすい

雑誌の読者は書店やオンラインストアなどで
自ら雑誌の購読費を支払って情報を収集しています。
そのため、媒体の閲読率が高く、
掲載されている情報が浸透しやすいといった特徴がみられます。
発行期間は週刊、月刊、季刊などと媒体によって様々ですが、
次号が発行されるまで媒体を保存する読者が多く、
新しい号が発行されても連載企画などで前の号が気になり、
読み返す読者も多いので複数回広告に接触させ、商材の関心を高めることができます。

雑誌広告のデメリット

1)雑誌のテーマと関連性が低い商材は出稿できない。

商材のターゲットとで似たような属性のターゲットに広告出稿しようとしても、
媒体のテーマにそぐわない商材であれば広告を出稿をお断りされることがあります。

2)発行部数が減少傾向にある

雑誌広告も有償で情報を収集するといった特性のため、
無料で情報を収集できるネットやSNSの影響で発行部数が減少傾向にあります。
売上が落ちている雑誌であれば、発行部数が減少するだけでなく、
広告色が強くなったり、発行頻度が少なくなったりと、
広告の反響が見込みづらくなる可能性もあります。

ラジオ広告

ラジオ広告のメリット

1)リスナーのアクションが引き出しやすくなる

ラジオでは、お便りコーナーなど視聴者参加型の企画を通した
「リスナーとの交流」が定例企画として行われており、
パーソナリティは「ラジオをお聴きのあなたに」などと
「リスナー個人へ話しかけるように」番組を展開していくため、
ラジオへの親近感を抱くリスナーが多いといった特徴があります。
そのため、パーソナリティが商材を紹介したり、
広告主の社長や企画部などの関係者が番組に出演したりすることで、
その商材とリスナーとの距離が縮まり、商材の信頼性が高まりやすくなるので
リスナーの消費意欲が刺激され、商品の売上やサービスの利用へ繋がりやすくなります。

2)他のマスメディアと比べ、安価に広告を制作できる

テレビCMの場合、広告の制作費だけで数百万円以上かかることがあり、
初期投資が高騰しやすくなります。
ラジオ広告の場合、制作費を数十万円程度で制作でき、
工夫すれば10万円未満で広告を制作することもできます。
媒体費も安いものであれば、10~50万円くらいに抑える事もできるので
安価に広告を出稿できるので、その分高い費用対効果が見込めます。

ラジオ広告のデメリット

1)イメージが共有されやすい商材でなければならない

言葉だけで伝わる商材でなければ、商材の理解やイメージの共有が難しくなります。
最新技術や親しみが薄い素材を利用した商材や聴覚以外の感覚で
変化を確認する必要がある商材は、ラジオの訴求に不向きです。
慣れ親しまれている素材や認知度の高い成分を利用しているなどと
リスナーとの間に認識を共有できるものがなければ、ラジオの訴求に適しません。

2)「ながら聞き」されやすい

ラジオは、運転中や通勤などの移動時間、家事やデスクワーク、
スマホを触りながらといった別の作業と並行して
「ながら聞き」で視聴されやすいといった特徴があります。
リスナーの多くが「ながら聞き」をしながら情報を収取するため、
パーソナリティが紹介した情報が聞き逃されたり、
記憶に残らなかったりといったことが起こりやすくなってしまいます。

インフォマーシャル

「インフォマーシャル(英:Infomercial)」は、
「インフォメーション(Information:情報)」と
「コマーシャル(Commercial:広告)」を合わせた造語で
テレビ番組の途中で放送される広告手法を指します。
通常、CMは15秒~30秒程度の内容で放送されますが、
「インフォマーシャル」は短ければ1分程度、
長いものであれば60分以上と時間をかけて詳しく商材を紹介し、
販売促進に繋げることを目的に実施されます。
通販広告ではこのインフォマーシャルが非常に有効です。

インフォマーシャルのメリット

1)長時間で具体的なイメージや強みを共有できる

映像と音による訴求は他の平面媒体(紙・ネット)よりも訴求力が高いです。
このインフォマーシャルは29分と長尺のため、
視聴者に商材の細かな強みまでを繰り返し伝えることができます。
そのため、テレビCMと比べて高い成約率につながります。
費用との兼ね合いによっては、高い費用対効果が見込めます。

2)放送時間の中でレスポンスを集めることができる

インフォマーシャルでは、商材の情報を紹介しつつ、
問い合わせ窓口を表示するので放送時間の中で
コールセンターへの問い合わせを中心としたレスポンスを集めることができます。
放送と同時に広告施策の効果測定もできるので、視聴者の反応に応じたアプローチもできます。

インフォマーシャルのデメリット

1)ターゲットのセグメントが難しい

活用するメディアがテレビに限定されるため、
番組の視聴者へ情報を訴求することとなり、事前に訴求するターゲットの属性を
細かくセグメントすることが難しくなります。

2)広告出稿までのコストが高い

マス広告の中でも広告費が高い傾向にあるテレビCMより
非常に長い時間の放送となるため、番組制作費、媒体費、
コールセンターの手配など準備が必要となるものが多く、
番組の放送までに多量の時間や広告費にかかり、広告単価が高額になりやすいといった特徴あります。

SP広告(ニッチメディア)

SPメディア(ニッチメディア)とは、マス広告(新聞、テレビ、ラジオ、雑誌)や
インターネット広告を除いた会員誌やフリーペーパー、イベントなどの広告媒体を指します。
一般的に企業・商材のイメージ向上を図るブランディング戦略としてではなく、
商品の売上やサービスの利用へ繋げることを目的とした広告施策として実施されています。

会員誌広告

「会員誌広告」とは、特定の企業や団体により運営されている会員組織に
所属する会員へ配布されている「会員誌」を活用した広告手法です。
医師や経営者などの富裕層やシニア、育児ママ、
通販ユーザーといった消費マインドの高い特定のターゲットへのリーチを見込んだ広告展開が可能です。

会員誌広告のメリット

1)他のメディアでリーチの難しいターゲットへ訴求できる

会員誌は、医師や経営者などのクレジットカードのプラチナ会員といった『富裕層』や
シニア、育児ママ、通販ユーザーなどの『消費マインドの高い特定のターゲット』が
会員(読者)として集めてられています。
そのため、会員誌に広告を出稿することで、年齢や性別、職業などで
特定の属性を有するターゲットへダイレクトに広告を訴求でき、
商材と相性のよい見込み客の獲得を期待できます。

2)情報の信頼性が高く、読者のアクションを引き出しやすい

会員誌は、自ら手続きを行い、所属した組織から発行されているケースが多く、
会員組織と読者との間に『信頼関係』が構築されており、
会員誌から発信される情報を『信頼できる情報源』と認識します。
そのため、会員(読者)は広告を「信頼できる情報源がオススメする
商品・サービス」と認識し、消費マインドが刺激されやすくなるので、
商材への問い合わせやWEBページへのアクセスといった
購入へ繋がるためのアクションを引き出しやすくなります。

会員誌広告のデメリット

1)広告出稿にあたっての広告審査が厳しい

会員誌は、特定の企業や団体が運営する会員誌組織のサービスとして
会員へ発行されている媒体であるため、会員誌に掲載されている情報は
自社の会員(顧客)へ提供する情報となります。
そのため、会員誌を発行する会員組織は、会員(読者)との信頼関係を重視しており、
会員(読者)との信頼関係を損なう恐れがある商材やサービスの出稿でないか、
会員誌として発信する情報として適切であるか、
などの理由から広告審査の基準が他のメディアより厳しくなるといった特徴があります。

同封広告・同梱広告

「同封広告」とは、会員誌や定期購読誌などの
媒体にチラシやリーフレットなどを封入する広告手法を指します。
「同梱広告(商品同梱広告)」は、通販などのWEBサービスを
利用したユーザーへ商品が発送される際に、購入した商品と一緒に
商材のチラシやカタログ、試供品など広告物を送付する広告手法を指します。

同封広告・同梱広告のメリット

1)開封率の高い媒体で無駄打ちの少ない広告展開ができる

「同封広告・同梱広告」では、会員誌や注文された商品と一緒にチラシやカタログ、
試供品などの広告物が梱包されて送付されます。
そのため、開封するときに広告物が視界に入り、
高い広告接触率を見込めるため、無駄打ちの少ない広告展開が可能です。
また、「同封広告・同梱広告」が実施できるメディアでは、
そのいずれもが自社の顧客属性(年齢や性別、職業、趣味趣向など)を
細かく分析しているため、商材のターゲットと近いの属性をもつターゲットが
利用するメディアで「同封広告・同梱広告」を実施すれば、高いレスポンスを期待できます。

2)通販マインドの高い見込み客を獲得できる

「同封広告・同梱広告」が実施できるメディアの中には、
通販カタログ誌や総合通販サービス会社から発送される商品と一緒に
広告物を送付できるメディアがあります。
これらの媒体でリーチできるターゲットは、
そのいずれもが通販サービスを利用する習慣があるターゲットとなるため、
通販マインドの高いターゲットへのリーチを見込めます。

同封広告・同梱広告のデメリット

1)広告審査が厳しい

「同封広告・同梱広告」が実施できるメディアは、
会員誌と同様に自社のサービスを利用する顧客(会員)へ広告物が送付される媒体です。
そのため、顧客との信頼関係の悪化やクレームを回避するため、
他のメディアより広告審査が厳しく、
商材によっては広告出稿をお断りされるケースがあります。
また、自社で提供するサービスとのバッティングを回避するために
広告審査がNGとなるケースもあります。

イベントプロモーション

イベントプロモーションは、特定の商品やサービスに関連するテーマでイベントを実施し、
イベントを通して商材のプロモーションを行う広告手法を指します。
自社でイベントを主催する場合は、場所の手配や集客、
会場の装飾といった膨大な時間や費用がかかります。他社のイベントに協賛し、
ブース出典といった形式で参加すれば、それらのコストを抑えて、
見込み客との接点を設けることができます。

イベントプロモーションのメリット

1)対面のやりとりからサービスの利用を促せる

通販の商品は、通信販売という性質から実際に手にとって内容を確認してから
意思決定を行うといったプロセスを踏むことが難しいですが、
イベントに出展すれば、実際に商品を手にとってもらい、
スタッフと来場者とのコミュニケーションを交えることで、
より商材への理解度が高まり、通販サービス(ブランド)のイメージや認知度を向上させたり、
商材のイメージをより明確なイメージとしてに記憶に留めたりすることができます。

2)警戒心が緩んだターゲットへのリーチを見込める

イベントの参加者は、そのいずれもが自ら参加の申込みを行い、
スケジュールを調整し、足を運ぶといったプロセス踏んで来場しています。
来場者はイベントで体験できる経験やイベントを通して得られる情報へ
期待値やテンションが上がっているため、警戒心が薄くなり、
購買意欲が高まりやすくなっているターゲットへのリーチを見込めます。

イベントプロモーションのデメリット

1)天候の影響を受ける

イベントプロモーションは、獲得できる広告効果がイベント来場者数に左右されます。
そのため、来場者数が少なくなると、目標としていいた広告効果への到達が難しくなります。
悪天候は、外出を忌避する要因となり、そのリスクはイベントにも直結します。

2)開催にあたっての準備負担が大きい

イベントプロモーションは、場所の手配や集客、
会場の装飾といった時間やコストのかかりやすい広告手法です。
イベントの多くは、より多くの来場者を募るために休日や
祝日に開催される傾向にあるため、当日に動員するスタッフを手配する必要があります。
協賛企業としての参画であれば、これらの負担を軽減することができます。

店内プロモーション(店舗内プロモーション(ルートメディア))

フィットネスや温浴施設、幼稚園、ネイルサロン、空港などと、
店舗内でスタッフの協力を得て、商材をプロモーションできる広告手法です。
試供品の配布や什器の設置、ポスター掲出などの豊富なメニューから
目的に応じたプロモーションを実施できます。

店舗内プロモーション(ルートメディア)のメリット

1)消費傾向の近いターゲットへリーチできる

「店舗内プロモーション(ルートメディア)」は、
フィットネスや温浴施設、幼稚園、ネイルサロン、
空港などの特定の店舗の利用客へ商材の訴求を行う広告手法です。
「フィットネス→美容:メイク落としなど」、
「病院→健康食品:ゼリー飲料など」といったように、
その店舗で提供されているサービスと関連性が高い商材でプロモーションを
実施することで高い広告効果を期待できます。

2)商材のプロモーションをターゲットの生活に組み込める

「店舗内プロモーション(ルートメディア)」でリーチできるターゲットは、
特定の目的を満たすためにその店舗や施設を利用します。
習慣的に店舗を利用しているターゲットであれば、習慣的に利用している馴染みで
店舗でオススメしている商材として紹介されるので、
消費マインドが刺激されやすいといった特徴があります。

店舗内プロモーション(ルートメディア)のデメリット

1)店舗や施設によって、実施の規定が大きく異なる

「店舗内プロモーション(ルートメディア)」は、
プロモーションの実施にあたって、
納品に関するルールや広告物のサイズ規定など、
広告物の規定が実施する店舗ごとに大きく異なります。
特に広告物のサイズは、料金だけでなく、
実施の可否直結するケースもあるので広告代理店との綿密な確認が必要です。

2)実施までの時間がかかるケースが多い

店舗内プロモーション(ルートメディア)を実施できる店舗は
全国や特定の地域に多数の店舗を展開しています。
それぞれの店舗でスタッフの数や広さが異なり、
「どれくらいの数であれば配布できるか」など実施可否の条件が店舗ごとに異なるため、
協力が得られる店舗数の確認などでプロモーションの実施までの時間がかかります。

サンプリング

フィットネスや温浴施設、幼稚園、ネイルサロン、
空港などの特定の店舗で商材の試供品を配布する広告手法を指します。
プロモーションが実施されている店舗の多くが、
その店舗のスタッフにより、手渡しで配布されています。

サンプリングのメリット

1)馴染みの店舗のスタッフからへ手渡し配布される

「サンプリング」では、実施できる媒体の多くが試供品を
その店舗のスタッフにより利用客へ手渡し配布されます。
フィットネスや温浴施設、幼稚園、ネイルサロンなど習慣的に利用されやすい店舗で
実施できるケースが多く、顔なじみのスタッフから試供品を配布されれば、
警戒心が薄まり、「折角だから」と試供品の利用が促され、
商材の使用感や魅力が体感されやすくなります。

2)サンプル配布されるシチュエーションを考えることで高い広告効果の獲得を狙える

「サンプリング」で高い広告効果を獲得するには、
試供品の利用率を高める必要があります。
試供品が利用される時のシチュエーションを考えることで
効率の良いプロモーションを実施できます。

Case1.リハビリ患者×ゼリー飲料

リハビリ患者:身体機能や消化能力が低下
ゼリー飲料:短時間で容易にエネルギー補給できる
配布タイミング:リハビリ後の栄養補給として
→効率よく簡単な運動後の栄養補給として利用が促進される

Case2.看護師×ハンドクリーム

看護師:薬品や消毒液により手荒れが激しい
ハンドクリーム:あかぎれや手荒れの予防
配布資材:試供品+専門家監修の手荒れ予防解説ツール
→専門家のアドバイスでニーズが高まり、利用が促進される

サンプリングのデメリット

1)同じ業種の店舗であっても実施規定が異なる

同じ業種の店舗であっても、サイズや重量、広告料金など
実施規定が媒体により異なるケースがあります。
特に配布点数は、『1店舗あたり◯セット/月』といった、
おおよその目安があるので、配布したい数とズレや
最低ロットなどできるだけ細かくするようにしましょう。

2)申込締切や納品日などの規定が企画により異なる

申込締切や納品日など実施にあたっての規定は企画によって異なります。
申込や納品の遅延は、そのまま実施の遅延につながるため、
綿密な確認だけでなく、道が細くトラックが通れないなどと
予期せぬトラブルを回避するためにも余裕のあるスケジュールで望みましょう。

フリーペーパー・フリーマガジン

「フリーペーパー・フリーマガジン」は、広告収入を元に無料で
特定のターゲットや地域に配布されています。駅構内やスーパー、
コンビニ等で設置されている媒体だけでなく、
自宅のポストや新聞折込などで配布されている媒体もあります。

フリーペーパー・フリーマガジンのメリット

1)広告効果を獲得するためのノウハウが蓄積されている

「フリーペーパー・フリーマガジン」は、
無料で読者に配布されているという性質から広告費で
媒体の発行に必要なコストを賄っています。
そのため、媒体の企画段階から広告反響を意識して媒体が制作されており、
発行年数の長い媒体で、通販商材のリピート掲載が多い媒体であれば、
高い広告反響を期待できます。

2)他のメディアと比較して安価な広告費で出稿できる

「フリーペーパー・フリーマガジン」は他のメディアと比較して、
安価な広告費で出稿できる媒体が多くありあます。
発行部数10万部以上の媒体も珍しくなく、発行部数の多い媒体も多いため、
1度の広告出稿で多数の読者へのリーチを期待できます。

フリーペーパー・フリーマガジンのデメリット

1)広告が目立ちにくい

「フリーペーパー・フリーマガジン」は広告費を基盤とする媒体であるため、
多数の広告主により広告が出稿されています。
そのため、小さいサイズで広告を出稿しても他社の広告に埋もれてしまうので、
「少なくとも1/2P以上の大きな広告」で商材の全体像がイメージできる
「大きな写真」を使うなどと存在感をアピールするといった工夫が必要です。

ポスティング

「ポスティング」は、特定地域のポストにチラシを投函する広告手法です。
クリエイティブや配布スタッフの手配さえできれば実施できるハードルの低さから、
地元の顧客開拓として自社のスタッフで実施されるケースもあります。

ポスティングのメリット

1)クリエイティブされあればコストも安く導入しやすい

配布地域のリストや配布スタッフさえ手配できれば、
すぐに実施できるため、地元での集客を検討するのであれば
周辺地域をターゲットとして設定することですぐにチラシを配布できます。
手軽でコストもかかりにくく、比較的導入しやすい広告手法です。
業者に依頼ぜずに自社でスタッフを手配し、実施すれば、
よりコストを抑えて実施することもできます。

ポスティングのデメリット

1)クレームになりやすい

一方的にポストへチラシを投函するという性質のため、
チラシを配布したターゲットに不信感や警戒心を抱かせやすく、
クリエイティブの文言などを気にしてクレームが入ることあります。
また、手配した業者がきちんと配布せず、
チラシをまとめて廃棄することもあります。
この場合、連絡先が記載されている会社へ連絡がいってしまいます。

ポップアップストア

「ポップアップ・ストア(英:Pop-up Store)」とは、「突然現れるお店」を指し、
駅・商業施設などの空きスペースやイベントスペースを利用して、
数日~数週間だけの限定期間で出店する広告手法です。
特に通販のように消費者との対面のコミュニケーションが難しい業種で実施されるケースが多く、
施設内でイベントと併用して実施される傾向にあります。

ポップアップストアのメリット

1)対面のやりとりからサービス利用へつなげられる

通販で扱っている商品を実際に手にとって確認することは難しいですが、
ポップアップストアとして出店することで消費者へ実際に商品を手にとってもらったり、
スタッフとのコミュニケーションから
サービス(ブランド)の不安や不信感を和らげることができます。
施設内でのイベントやSNSを活用したプロモーションなどを並行し、
より多くの見込み客を集客することでオンラインで
リーチできなかったターゲットへリーチし、
サービス認知を広げることで出店後のサービス利用につなげられます。

ポップアップストアのデメリット

1)出店そのものが大きな利益へ繋がることは稀

駅・商業施設などの空きスペースやイベントスペースといった限られた空間を利用するため、
展示・陳列できる商品の数や収容できる人数が限られてしまいます。
動員するスタッフや場所代、在庫や資材の確保など出店にあたってのコストや
作業量が膨らみやすく、短期間の集客となるため、
出店コストと照らし合わせたときに膨大な利益が計上されることは少なく、
出店そのもので大きな利益を生むことは難しくあります。

 

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